仲介料不要の賃貸物件

ニューヨークの高品質な新築・築浅貸物件を、手数料なしで仲介します。物件豊富。家具付き短期アパートも多数ご紹介。

  • 私たちが「仲介手数料不要」と謳う物件では、家主がお客様に代わって仲介手数料を負担します
  • 知る限りの日系他社は、同じ物件を、通常有料で仲介します
  • 個人だけでなく法人のお客様にも仲介手数料不要の物件をご案内

米国で、賃貸物件の仲介料を借り手が払ってきた都市は、ニューヨークとボストンだけと言われています。それらの賃貸市場では貸し手の主導権が強いためですが、ニューヨークでは近年賃貸住宅の供給が進んだため、多くの家主、特に新築や築浅物件の家主は、知名度を上げたり他の物件と差別化するマーケティング戦略として、借り手に代わって不動産ブローカーの仲介手数料を負担しています。弊社はそのような手数料無料のメリットを全てお客様に還元し、お客様には無料で仲介します。日本企業の駐在員が入居されている賃貸住宅の多数も、手数料無料で仲介できるものです。

日系不動産他社はこのような場合にも、借り手のお客様から年間家賃の12%-15%に相当する仲介手数料を受け取っていますが、それは仲介料の二重取りであり、家主から家賃1か月分(年間家賃の8.33%)、借り手から年間家賃の12%-15% の手数料を受け取っています。ニューヨークで営業するある日本の大手不動産会社は、顧客に送るEメールの中で、業界で “Owner pays [fee]” 「仲介手数料を家主が払う」と呼ぶインセンティブの存在を認めながら、それを「貸主からの奨励金」だと称して、お客様から仲介手数料を頂くことを正当化しています。しかし家主から支払われるのはあくまで仲介料ですし、例え名目が何であろうと、不動産会社が金銭的対価を受け取る以上、物件ごとにその事実をお客様に開示する法的義務が殆どの州であります。(コラム《 その不動産会社は本当にあなたの代理人ですか? NYの手数料無料賃貸に手数料を上乗せする日本式「両手仲介」 》 をご覧下さい。)

日本のお客様は、大手法人の人事・総務部も含めて、仲介料無料賃貸の存在や不動産会社による仲介料二重取りの事実をご存じなく、もし弊社にご依頼になれば支払わなくて済んだはずの膨大な費用をご負担になっています。(例えば、駐在員一世帯当たり平均住宅予算が月$4,500としますと、削減額は仲介手数料だけでも一回当たり$6,480から$8,100にも上ります。)簡単に出来るコスト削減に取り組みませんか。

ご参考までに、無料で仲介させて頂ける物件の目安は、マンハッタンのドアマン常駐・ジム有りのスタジオ(ワンルーム)で、家賃が $2,500 以上のものです。季節による変動もあります。該当しない場合は弊社をお使いになっても仲介手数料が発生しますが、それは家賃の1か月分(年間家賃の8.33%)です。

弊社の仲介により1年以上の賃貸契約をしていただけるお客様には、短期家具付き賃貸住宅(いわゆる「サービスアパートメント」)を無料で紹介致します。

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